本日の朝日新聞にも大々的に取り上げられていた。
安易で低劣な番組が氾濫するテレビの現状に業を煮やした経済界がついに動き出した。
トヨタ自動車、キヤノン、新日本製鉄、東京電力、三菱重工業、三井物産など日本を代表する大手企業26社が
4月28日、社員へのアンケートで「良い番組」を選び、公表する「優良放送番組推進会議」を立ち上げたのだ。
第1回の選定テーマは「報道番組」で、トップは「ワールドビジネスサテライト」（テレビ東京）。
ある意味とっても妥当な発想と結果である。
ＴＶ局側にとって見れば大お得意の広告主様の意見であるから笑ってすませるわけにもいかない。
しかしながら、この調査は極めてコアな人種対象でもある。
高学歴、高収入、大企業の人間。一般とは言えない。
この人たちの企業がこの人たちの階層に対して営業サービスをして利益を得るというならそれで良し。
しかし、低学歴、低収入の階層もターゲットにしている場合、それはそれで意味が無くなる。
もう一つのポイントは録画だ。
ニュース番組を録画して見る人はそれほど多くないだろうが
その他の番組だとその比率は高まり、サラリーマンなど生業をもつ人は番組を見るのに録画に頼る。
最近、視聴率調査でも録画視聴を…という動きにはなっている。
従来の視聴率調査はその場限り、ニュースやバラエティ、スポーツは信憑性がある。
が、録画に頼ることがおおいドラマ、ドキュメントは地道なアンケートが必要。
現在の地上波のおこちゃまタイムの安易で低俗な番組には辟易としている。
私のＨＤＤをのぞくと地デジ時代にかかわらずＢＳデジタルの番組が8割近い。
録画して見る価値の問題だが、安易なバラエティに貴重な時間を使う余裕はない。
全部のバラエティをＰＴＡ推薦の「世界で一番受けたい…」にする必要はないが
スポンサー側も行動を起こすべき時に来ている。
